いかみクリニックブログ

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2016.11.14更新

大阪市生野区巽東の内科クリニック・いかみクリニック院長・井神 仁(いかみひとし)です。

 今年も禁煙学会認定指導専門医として日本禁煙学会学術総会に参加し勉強してきました。

今年のテーマは《受動喫煙のない東京オリンピックを!!》です。
日本たばこ産業(JT)が発表した平成28年の「全国たばこ喫煙者率調査」によると、20歳以上の成人男性の喫煙者率が29.7%で、昭和40年の調査開始から初めて30%を割り込みました。成人女性の喫煙者率も19.3%で過去最低となっています。このように喫煙者率が低下しているにもかかわらず、今も完全禁煙の飲食店は非常に少ないのが我が国の現状なのです。
 

 国際オリンピック委員会(IOC)は、1988年にオリンピック大会での禁煙方針を採択しました。最近では北京・ロンドンそして今年のブラジルでもレストラン等のサービス産業を含めて屋内全面禁煙の国で行われました。


日本は屋内の受動喫煙対策が著しく遅れています!!

オリンピック選手団や観光客の多くは屋内が全面禁煙の国から来日します。
WHOの報告によれば2013年時点で43か国で屋内施設を全面禁煙とする法律が施行されています。
せめて2020年のオリンピック開催までには屋内を全面禁煙とする法律・条例の制定が強く望まれます。
 

日本禁煙学会総会とともにタバコの煙のない健康な環境を目指して、メッセージを伝えながら歩く、Smoke-Free walk(スモークフリーウォーク)にも参加しました。

受動喫煙を防止するためにも喫煙者を減らすことが大切です。
禁煙外来において禁煙補助薬を用いた治療を受けると自力に比べて約3~4倍禁煙しやすくなることがわかっています。
今年の4月より35歳未満の若年者に対して禁煙外来の保険適応の拡大が実現しました。
今までは禁煙治療を医療保険でおこなうには
●1日の喫煙本数×喫煙年数(ブリンクマン指数)が200以上
●ニコチン依存症のスクリーニングテストで5点以上
●今すぐ禁煙スタートすることを希望しており、文書での禁煙治療に同意
などの条件が必要でしたが、若い世代の禁煙治療の重要性があきらかとなり、35歳未満の喫煙者にはタバコの本数や年数にかかわらず医療保険で治療できるようになりました。

禁煙治療の効果については、12週間の禁煙治療終了時点での禁煙率が7割、その後9か月後(禁煙治療開始後1年後)の禁煙継続率が約5割程度と報告されています。
 

 禁煙を決意した喫煙者が確実に禁煙できるように井神(いかみ)クリニックでは特に禁煙外来に力をいれています。

禁煙外来とAGA(男性型脱毛症)外来は、初めてのかたのみネット受付も可能となっています。
禁煙を少しでも考えているかたは、おもいきって禁煙外来を受診してください。いっしょにがんばりましょう!

 

 


 


投稿者: 医療法人仁神会 井神クリニック

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